ボイラ設備工事

事業用発電設備のボイラをはじめとした各種ボイラ設備および付帯設備に係わる建設・改造,点検・修繕などメンテナンスを手掛けてきた実績があります。多種多様な設備を高品質に完成させるともに,進化する技術に的確に対応したメンテナンスを行っています。

業務領域

従来の固体燃料の他,木質バイオマスなど各種燃料,蒸気・温水など各種ボイラ,小型から大型まで対応いたします。

主な対象設備と工事

各種ボイラおよび燃料,給水・排水設備,灰処理設備など付帯設備の建設・更新工事と点検・修繕などメンテナンス。

Technology×Value

東発が培った技術 × 東発だから提供できる価値

東発が培ってきた技術から次の項目がご提供可能です。

  • 溶接・プレハブ加工

    あらゆる溶接構造機器に対応する高い技術

    当社利府製作工場は,電気事業法第52条に基づく溶接自主検査対象配管工事などの,配管工事を,営業・設計・施工(加工)・溶接・検査業務の一連について手掛けています。また,(社)日本溶接協会の評価試験会場として利用されるなど,充実した設備の溶接工場と確かな技術をもつ溶接士を擁し,高度な技術を必要とする発電事業用大型ボイラなどのボイラチューブをはじめとする高温高圧・耐摩耗・腐食鋼材の特殊な配管工事を含む,あらゆる溶接構造機器に対応いたします。是非ご相談ください。

    対外評価

    溶接技能大会受賞歴

    • 電気事業法第52条対象配管製作

    • 現地ボイラーチューブ溶接

    • 溶接技術競技大会

    主な製作実績

    • 事業用・自家用汽力発電設備のボイラーチューブ,給水配管,燃料配管をはじめとする各種配管
    • 地熱発電設備の蒸気・熱水配管など
    • ガス施設燃料配管など
    • 電気事業法第52条対象配管溶接

  • 非破壊検査

    先進の検査技術で,
    プラントの維持管理に貢献

    非破壊検査とは材料,機器,構造物を“壊さずに”,表面や内部の傷,あるいは劣化状況を調べ出し,判定する検査のことです。各種工事の多様化に伴い,より専門的な技術・技能が必要とされています。現場の検査を担う一方で,技術習得に専念できる教育体制も完備し,先進の検査技術を駆使して,お客さまの種々のご要望にお応えします。

    • ガスタービン翼の浸透探傷検査

    4つの検査区分

    大型産業用発電設備などのボイラ・タービン・タンク・配管類の溶接施工部,耐圧容器,各補機部品の劣化や損傷の度合いを次の試験方法により検査することで,プラントの維持管理および健全性保持に貢献いたします。

    • 浸透探傷試験(PT)
    • 磁粉探傷試験(MT)
    • 放射線透過試験(RT)
    • 超音波探傷試験(UT)
    • ガスタービン軸受の超音波探傷検査

    主な施工実績

    施設 工事内容 検査内容
    火力発電所 ガスタービン定期点検工事の内非破壊検査 PT,MT,UT
    ガスタービン燃焼器点検工事の内非破壊検査 PT
    燃料配管保守工事の内非破壊検査 RT
    タービン主要弁配管保守工事の内非破壊検査 RT
    高圧給水加熱器取替工事及び同工事関連撤去の内非破壊検査 RT,UT
    原子力発電所 軽油タンク開放点検工事の内非破壊検査 MT
    機器点検工事の内非破壊検査 MT
    水力発電所 水力発電機細密点検工事の内非破壊検査 PT,MT,UT
    地熱発電所 蒸気基地配管等保守工事の内非破壊検査 PT
    抗口T字管製作の内非破壊検査 PT
    風力発電所 ヨーリング交換工事の内非破壊検査 UT
  • ⺠間製品認証(プロセス認証Ⅰ)

    先進の検査技術で,
    プラントの維持管理に貢献

    ⺠間製品認証制度によるプロセス認証を2003年に取得後,2019年に⺠間製品認証規格2017年度版へ移行完了しており,さらに,⺠間製品認証機関より,最大2年3か月以内毎のサーベイランス,5年毎の更新評価等溶接管理プロセスの確認を受けています。プロセス認証を得ている当社溶接施工工場が溶接プロセスを管理することにより,溶接自主検査の合理化を図ります。

    プロセス認証書,溶接士技能承認書等をお客さまが確認することにより,溶接自主検査前の多くの書類の確認が省略可能となり,迅速に溶接自主検査を行うことができます。是非ご相談ください。

    • プロセス認証Ⅰ認証書

    認証歴

    年次 事項 備考
    2003年 プロセス認証を取得 国内第1号(認証機関:(一財)発電設備技術検査協会)
    2008年 第1回更新
    2013年1月 認証規格2011年度版へ移行
    2013年7月 第2回更新
    2014年 組織変更に伴うプロセス変更 利府製作工場への組織統合による
    2018年 第3回更新
    2019年 認証規格2017年度版へ移行
    2023年 第4回更新